AIを活用した人事評価システム3選
AIを活用した人事評価システムには、さまざまな種類があります。ここでは、おすすめの人事評価システムを3つピックアップし、その特徴や機能について紹介します。
あしたのクラウドHR
「あしたのクラウドHR」は、テレワーク時の人事評価にも便利なクラウドベースのシステムです。「AI目標添削機能」や「評価者モニタリング機能（AI搭載）」など、人事評価制度の課題を解決する多彩な機能を搭載しています。
AI目標添削機能は、評価者に代わって、社員が設定した目標に対して問題点や改善点を指摘してくれます。評価者モニタリング機能は、AIが評価者の評価プロセスをモニタリングし、評価が公正に行われているかをチェックする機能です。これにより、評価の透明性が高まり、評価者のバイアスや偏見が排除されやすくなります。
あしたのクラウドHRは、充実したサポート体制も魅力です。人事制度の構築から運用まできめ細かに支援してくれるため、組織の人事制度自体を最適化したい場合にもおすすめです。
AI人事4.0
「AI人事4.0」は、ジョブ型成果主義に基づいた人事評価をサポートするシステムです。「成果評価制度」と「能力評価制度」の大きく2つの評価制度を設けています。
成果評価制度は、目標の設定から進捗の管理、最終的な評価までを一貫してサポートする制度です。能力評価制度は、社員の能力モデルを特定し、その成長や向上を評価する制度です。足りない能力があれば、eブックコンテンツを活用して自律的に学習ができます。
Qasee
「Qasee」は、各業務にかかっている工数を可視化できるシステムです。AIが社員の業務内容を自動的に分類し、どの業務にどれだけの時間が費やされているかを可視化します。これにより、業務の効率性を把握しやすくなり、人事評価のデータとして活用可能です。
また、工数管理以外に、勤怠時間を自動打刻できる機能も備えられています。自動打刻したデータを給与計算にもそのまま使用できるため、人事労務に関する業務が効率化できます。
AIを人事評価に活用するメリット
AIを活用することで、人事評価プロセスの効率が上がる上、客観性が向上します。しかし、AIツールの導入にはコストや手間がかかることから、利用するか悩む方も多いのではないでしょうか。
ここでは、AIを人事評価に活用するメリットを紹介します。自社にとってもメリットになり得るか検討してみてください。
業務効率化につながる
AIを利用することで、人事評価に関する業務の多くを自動化できます。AIが人事評価に必要なデータを自動的に収集・分析することで、評価者の負担軽減にもつながります。
また、従業員の行動や成果が細かくデータ化されることで、人間では見逃してしまう可能性のあるパフォーマンスの傾向や潜在的な問題を発見できます。これにより、社員の強みや弱みを正確に把握し、最適な人員配置や育成方針を決められます。
さらに、AIを用いることで優秀な社員に共通する要素を特定できます。優秀な社員の行動パターンやスキル状況などを基にして評価基準を設けたり、研修プログラムを作成したりすると、組織力アップにつながります。
客観的な評価がしやすくなる
人が行う評価には、気を付けていても主観やバイアスが入り込むことがあります。評価の公平性が損なわれれば、不満やクレームにもつながりかねません。AIであれば、明確な基準に基づいてデータを分析し、感情的な要素を排除して評価するため、評価の客観性が高まります。
また、評価のブレを減少できる点もメリットです。人が評価する場合、評価者の経験や感情によって、同じ業績でも異なる評価が下されることがあります。AIを用いれば、同じ基準で評価が行われるため、一貫性が保たれます。
こういった客観的かつ一貫性のある評価は、従業員からの納得を得やすく、結果としてエンゲージメントやモチベーションの向上につながります。
AIを人事評価に活用するデメリット
AIは魅力的なメリットがある一方で、デメリットや注意点も存在します。ここでは、AIを人事評価に導入する際のデメリットについて解説します。
AIの評価が必ずしも正しいとは限らない
AIは学習データに基づいて評価をしますが、その判断が常に正しいとは限りません。AIが学習するデータが偏っていたり、評価基準が曖昧だったりした場合、AIによる評価結果が不正確なものになる可能性があります。
AIに人事評価を任せることで、ブラックボックス化してしまうリスクもあります。例えば、AIの判断基準が明確に説明できない場合、従業員は「なぜその評価を受けたのかを理解できない」という不信感や不満を抱きかねません。AIの評価をどの程度重視するかの基準を設けることが必要です。
社員の理解を得る必要がある
AIを導入するには、評価者だけでなく評価される側の従業員にもその意義やメリットを理解してもらうことが重要です。
AIによる評価に不安感や疑念をもつ社員が多い場合、導入しても良い方向に進まない可能性があります。また、AIの判断に依存することで、「低評価の基準が不明瞭だ」「不利益を被った」といったクレームにもつながります。
導入時には、AIの役割や評価基準について十分に説明し、社員と適切なコミュニケーションを取ることが大事です。
AIを活用した人事評価システムの選び方
人事評価システムにもいくつか種類があり、それぞれ機能や費用、メリット・デメリットは異なります。自社に合った人事評価システムを選ぶためにも、下記で紹介する選び方のポイントを押さえておきましょう。
自社の制度と相性の良いシステムを選ぶ
人事評価の基準やプロセスは企業によって異なります。そのため、人事評価システムによっては、自社の制度に適応できない可能性もあり得ます。
人事評価システムには、業績評価や能力評価、行動評価など、さまざまな評価基準をサポートするものがあります。自社の人事評価制度が成果主義に基づくものであれば、業績の数値を測定しやすいシステムが必要になり、スキルや能力を重視する企業であれば成長のプロセスを追跡できる機能が不可欠です。
特定の評価制度に対応していないシステムを導入すると、評価の正確性が低下するおそれがあります。また、標準機能だけでなく、システムが自社のニーズに応じて柔軟にカスタマイズできるかも確認しましょう。
さらに、企業の規模に合ったシステムを選ぶことも大事です。小規模な企業であれば、シンプルな機能を備えたシステムでも十分ですが、大規模な企業ではより高度な分析機能やデータ管理が必要になることがあります。
無料トライアルやプランを確認する
AIを活用した人事評価システムの導入には、社員から理解を得ることが大事です。まずは無料トライアルで使用感を試し、「自社に適しているか」「メリットはあるか」などを確認・共有すると良いでしょう。
また、システムによっては機能を絞った少額プランが提供されている場合があります。まずは少額プランから利用を開始し、導入後の社員の反応を伺ってみるのもひとつです。社員から良い反応を得られれば、予算とのバランスを考慮して本格的なプランを導入してみましょう。
まとめ
AIを活用した人事評価は、評価プロセスの効率化や客観性の向上につながります。しかし、AIの判断がすべて正しいわけではなく、適切な運用や社員とのコミュニケーションが不可欠です。また、AIツールの導入には社員からの理解を得ることも必要です。まずは、メールや資料の作成といった身近な業務からAIの利用を検討してみると良いでしょう。
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※この記事は、2024年10月時点の情報に基づいています。