生成系AIのデメリットや問題点を解説！ビジネスで活用するには？

生成系AIは文章、画像、プログラムなどの多様なコンテンツを自動生成する人工知能の一形態です。ジェネレーティブAI（Generative AI）とも呼ばれます。生成系AIを活用すれば業務効率を格段に引き上げられる可能性がある一方で、いくつかのデメリットや注意点が存在します。今回は生成系AIのデメリットとビジネスで活用する場合の注意点について詳しく解説します。

生成系AIのデメリットは利用上の「リスク」

生成系AIは革新的な技術をもとに作られたものですがリスクは少なからず存在します。

ビジネスで効果的に活用するためには十分な対策を講じることが重要です。

まずは生成系AIのデメリットである利用上のリスクについて解説します。

1.生成されたデータが事実とは異なる場合がある

生成系AIは必ずしも正しいデータを出力するとは限りません。

生成系AIの基盤となる大規模言語モデルや画像モデルは基本的にインターネットの情報で訓練されています。

インターネット上のコンテンツの多くは人間が作り出したデータですので、信頼性に欠ける内容や誤った内容も含まれます。

生成系AIはそのようなデータも含む膨大なデータを学習するため、事実とは異なるデータを出力する可能性があるのです。

また学習データの期間によっては古い情報を出力する場合もあります。

例えば対話型の生成系AI「ChatGPT」の学習データの期間（カットオフ）は、GPT-3.5が2021年9月まで、GPT-4は2023年4月までです。また、2024年5月に登場したGPT-4oは2023年10月までとなっています。

カットオフ以降の情報については質問しても正確なデータが得られません。

2.著作権などの権利侵害になる可能性がある

生成系AIが生み出したコンテンツが他人の著作権や商標権、意匠権などの権利を侵害する可能性があります。

例えばAIが生成した画像・動画・楽曲が現存の著作物や商標に酷似した場合は、権利者から損害賠償請求を受けることが懸念されます。

生成系AIの著作権問題については以下の記事で詳しく解説していますので、具体的なケースについて知りたい方はご覧ください。
「AIが著作権を侵害するケースとは？ビジネス利用で知っておきたい注意点」

3.情報漏洩が起こる可能性がある

生成系AIの利用では情報漏洩のリスクに考慮する必要があります。

プロンプト（※）に入力した情報は学習データとして蓄積されるほか、履歴が一定期間残ります。

そのため利用者が操作方法を誤ったり提供会社がサイバー攻撃を受けたりすると、第三者に流出する可能性があります。

通常の利用で情報漏洩が起こるわけではありませんが、個人情報や機密情報の入力は避けなければなりません。

プライバシー保護や企業の信頼性を保つ観点から、生成系AIを利用する際は十分なセキュリティ対策を施すことが重要です。

対話型の生成系AI「ChatGPT」の情報漏洩については以下の記事で解説しています。気になる方はご覧ください。

※プロンプト…システムの操作時にユーザーが入力する指示文

関連記事：「ChatGPTには情報漏洩のリスクがある？事例や対策を解説」

4.問題が発生したときに責任を問われる可能性がある

生成系AIによって不法行為が行われた場合、その所有者や管理者が責任を問われることが考えられます。

例えばAIが生成したWebコンテンツに他人の名誉を毀損する内容が含まれていたケースなどです。

AI自身を法律で取り締まることはできません。そのため所有者や管理者である企業側が名誉毀損したとみなされ、被害者に対して損害賠償の責任を負う可能性があります。

ただしAIの行動を全て予測することは難しいでしょう。所有者や管理者の責任については事前に予測できたか（予見可能性）が争点となり、AIに指示を出した本人が属する組織の平均的な能力で判断されます。

企業においては、自社でAIツールを開発したりプログラムの詳細を知っていたりするケースでは責任を問われる可能性があります。

ただし既製品を購入して利用するだけのような場合は事前に予測できなかったものとして、予見可能性が否定されると考えられます。

生成系AIのデメリットを払拭する3つの対処法

生成系AIを企業に導入する際は事前の対処が必要です。

ここでは生成系AIのデメリットを解決し、正しく利用するための方法を3つ紹介します。

1.利用ガイドラインを提示する

生成系AIの正しい利用方法をまとめたガイドラインを策定し、利用者に提示することが重要です。

社内での利用ルールやセキュリティガイドラインを伝えることで情報セキュリティに対する理解と知識が深まり、適切な利用につながります。

定めるべき項目と内容は以下の通りです。

利用ガイドライン	内容	例
禁止する用途	特定の用途での生成系AIの利用を禁止する	当社では以下の用途・業務での生成系AIの利用を禁止します。（1）顧客情報を扱う業務（2）機密性の高い情報を扱う業務
入力に注意すべき情報	法遵守の観点から入力に注意すべき事項を定める	生成系AIの利用において以下の類型のデータを入力する場合は、特に注意が必要です。（1）第三者が著作権を有しているデータ（2）個人情報・機密情報
生成物の利用時に注意すべき事項	・生成物の内容に虚偽が含まれている可能性がある・生成物の利用が権利侵害にあたる可能性がある	・生成物を利用する際には必ず自身で根拠や裏付けを確認してください。・権利侵害の可能性がある生成物は商用利用しないようにしてください。

出典：「生成系AIの利用ガイドライン」（一般社団法人日本ディープラーニング協会）

2.安全対策を講じたツールを選ぶ

生成系AIを導入する際は十分な安全対策を行っている生成系AIツールを選びましょう。

例えば下記のような対策がなされているかを確認します。

・マスキング機能の搭載
・データ暗号化
・2段階認証

特にマスキング機能が搭載されているツールなら利用者のリテラシーに関わらず安全に利用しやすくなります。

マスキング機能とは、会話や入力情報において特定のワードや個別に指定されたNGワードを隠す機能です。

社名や機密性の高い情報などを特定のキーワードとして設定し、その情報が表示されないようにすることで情報漏洩のリスクを低減できます。

3.生成系AIの扱いに関する担当者を常駐させる

AIやセキュリティに精通した人材を運用担当者として配置すると安心です。

生成系AIの潜在的なリスクをもとにトラブルを予測できる人材を選ぶことで、万が一の事態が起きた際も早急な対処が可能になります。

社内で採用や育成が難しい場合は、AIツールの導入支援や社員教育を依頼できる外部のコンサル会社へ依頼するのもひとつの手です。

生成系AIのリスクに配慮したビジネスでの活用方法

生成系AIのリスクを押さえた上で、ビジネスに活用する方法・アイデアについて3つ紹介します。

1.社内での質問回答に利用する

社内のヘルプデスクとしてチャットボットを導入する方法です。

例えば新入社員が休暇申請の方法を知りたいときにチャットボットを利用すれば、待ち時間なく正確な回答を得ることが可能です。

社内でよくある質問を集約しておくことで担当部署に問い合わせる手間がなくなり、人的リソースを削減できます。

2.AIのアイデアからインスピレーションを得る

クリエイティブな業務においてAIが生成したデータからインスピレーションを得る方法です。

例えば新商品の名称について、AIが提示した候補をもとに人のアイデアを組み合わせて考案するなどです。

自分だけでは思いつかなかったアイデアが得られ、案を出す労力を省くことができます。

3.文章の記録や要約ツールとして使う

AIは会議での議事録作成や文書作成、長文の要約などが得意です。

これまで人の手で議事録などの社内資料を作成していた企業では大幅な業務効率化が見込めます。

生成系AIのメリット・デメリットを正しく理解した上で導入を検討しよう

生成系AIのメリットとデメリットを正しく理解し、自社で活用できるかどうかを検討しましょう。

生成系AIのメリット

生成系AIのメリットは下記の通りです。

・文書作成やデータ入力の自動化により作業効率が向上する
・自動化できる作業が増えるため人件費削減につながる
・AIは長時間の作業でも疲労しないため、人的ミスが減り業務品質が向上する
・担当者の違いによる品質のばらつきを軽減できる
・チャットボットを導入すれば24時間顧客対応が可能になり、顧客満足度が向上する