ビジネス向けChatGPT連携サービス8選!活用のポイントも解説

対話型の生成AI「ChatGPT」は幅広いビジネスシーンで活用できます。一方で情報漏洩などのリスクや「精度の高い回答を導き出すプロンプトの作成が難しい」などの課題もあります。 初めてAIツールを導入するならChatGPT連携サービスを検討するのがおすすめです。 本記事ではChatGPT連携サービスをおすすめする理由や選ぶポイントについて解説します。


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ビジネスに活用するならChatGPT連携サービスがおすすめ

ChatGPTはテキスト生成・対話・文章の要約などを得意としており、あらゆるビジネスシーンで活用できます。

たとえば下記のような利用方法があります。

・メール本文の骨子を生成する
・コンテンツ(コラム、プレスリリースなど)の構成を生成する
・営業資料の構成を生成する
・企画のアイデア出し

とはいえその特性上、下記のような問題もあり社員が扱いにくい点に注意が必要です。

・機密情報を入力すると漏洩するおそれがある
・プロンプトの内容によっては適切な回答を得られない

安全にAIを導入するならChatGPTとAPI連携したサービスを選ぶのがおすすめです。

セキュリティ対策が十分なサービスを選べば、情報漏洩の心配なくChatGPTの機能を利用できます。

またUI/UXに優れたサービスや導入支援・運用サポートが受けられるサービスなら、AIリテラシーの低い社員でも簡単に扱えます。

現在さまざまなChatGPT連携サービスが登場していますので、機能や使いやすさ、サポート内容などを比較検討してみましょう。

ビジネス向けChatGPT連携サービス8選

ここからは、ビジネス向けChatGPT連携サービスの機能や特徴についてご紹介します。

「エアトリスマートAI」:法人向け総合AIプラットフォーム

法人向け総合AIプラットフォーム「エアトリスマートAI」は、初心者に優しく誰でも利用しやすいAIツールです。

各部署・職種に合わせたプロンプトのテンプレートを利用できるため、ChatGPTに詳しくない方でもすぐに使いこなせます。

またマスキングしたいワードや個別のNGワードを設定できるので、社内のナレッジや機密情報が流出する心配はありません。

主な機能(搭載予定)
・文章生成
・文章の要約
・画像生成
・議事録
・翻訳
・プレゼン資料の生成
・マスキング機能
・助手機能

※新機能を継続開発中
利用料金
フリープラン:無料
ライトプラン:1ユーザー800円/月
スタンダードプラン:1ユーザー1,980円/月
カスタマイズプラン:要問い合わせ

「ManualForce」:マニュアル自動作成サービス

「ManualForce」はGoogle Chromeの拡張機能で導入できるマニュアル自動作成サービスです。

AIが操作プロセスを自動記録し、マニュアルの台本構成や説明文を生成します。

プライバシーや機密情報を守る編集機能を利用できるためチームや取引先と共有する際も安心です。

主な機能
・ステップの追加
・ステップの修正
・ステップの並べ替え
・画像の挿入
・スクリーンショットのダウンロード
・フォルダリング
・チームへの招待
・マニュアルの出力
利用料金
フリープラン:無料
プロプラン:2,800円/月
エンタープライズプラン:要問い合わせ

「Alli」:お問い合わせ対応に特化したAIチャットボット

「Alli」はお問い合わせ対応を効率化するAIチャットボットです。

FAQのExcelファイルをアップロードするだけで応答モデルを構築でき、簡単なトレーニングのみで運用を開始できます。

データ分析機能で日々の問い合わせの件数や各種データを分析できるため、業務改善にもつながります。

2023年2月よりChatGPTを活用した回答自動生成型検索サービスを新機能として提供開始しました。

主な機能
・FAQ応答
・ドキュメント検索機能
・ノーコードのシナリオ生成
・データ分析機能
・有人チャット機能
・回答の自動生成機能
・FAQの自動生成機能
・チャットツール連携
・外部データ連携
利用料金
初期費用:25万円
月額ライセンス:10万円(アクセスユニークユーザー500まで)

※2023年12月

「Yoomナレッジ」:ナレッジオートメーションサービス

「Yoomナレッジ」は、社内の情報を自動で集約できるサービスです。

すでに導入しているSlackやChatworkなどのチャットツールやExcelやPowerPointなど幅広いツールに散らばった情報を蓄積できます。

蓄積したナレッジは対話形式で回答が得られ、外部のチャットツールから直接検索することもできます。

主な機能
・情報の自動集約
・ナレッジの自動蓄積
・ナレッジ検索
・チャットツールからの直接検索
利用料金
月額ライセンス:750円/名
データ学習料金:12円/1,000文字

「Sales Marker」:営業支援ツール

「Sales Marker」は、Web上の行動履歴データをはじめとするインテントデータ(興味、関心に基づいたデータ)を活用した営業支援ツールです。

確度の高い潜在顧客をWebサイトの閲覧情報やマーケティングツールから探し出せるため、成約率の向上が期待できます。

インテントフォーム、インテントメールなどあらゆる手法で直接キーマンにアプローチできるのが特徴です。

2023年6月にChatGPTと連携したことを発表しました。営業文面を自動生成する「フォーム文面自動生成機能」の提供を開始しています。

主な機能
・興味関心データの分析
・営業アプローチ
利用料金
要問い合わせ

「Parame Recruit」:リファレンスチェックサービス

「Parame」は採用候補者の性格・能力をチェックできるサービスです。

独自のアルゴリズムによって採用候補者の性格傾向を分析できます。

また採用コンサルタントからフィードバックが付いた推薦結果レポートも届くため、スピーディな採用判断が可能になります。

2023年3月にはChatGPTを活用したAIサポート機能(β版)をリリースしました。

本格的な運用が開始されると、「リスク情報の自動抽出」や「リファレンスチェック時の質問内容の自動生成」が可能になります。

主な機能
・性格分析
・面接フィードバック
・推薦者のプロフィール確認
・チャットでの追加質問
・バックグラウンドチェック
利用料金
チケットプラン:1.5万円/回(※1)
使い放題プラン:5万円/月(※2)

※1 10回分購入時
※2 年間契約時

「Yaara」:ドキュメント生成AIツール

「Yaara」は、質の高いコンテンツを短時間で作成できるドキュメント生成AIツールです。

広告やメール、Webサイトなどさまざまな形式のコンテンツを自動で生成できます。

SEO対策も可能なのでコンテンツマーケティングに注力したい企業におすすめです。

機能のひとつである「Abracadabra」を使うとコンテンツの方向性や要点、文の体裁を指定するだけで文章が完成します。

英語や日本語など26言語に対応しているのも特徴です。

主な機能
・オリジナルコンテンツの生成
・SEO
・フォルダ作成
利用料金
Starter:月額15ドル(年更新),19ドル(月更新)
Growth:月額82ドル(年更新),99ドル(月更新)
Advanced:要問い合わせ

「LegalForce」:AI契約審査プラットフォーム

「LegalForce」は契約内容のリスクを自動で検知・分析するAI契約審査プラットフォームです。

過去の契約書や独自の審査基準などをナレッジとして蓄積できるため、契約書チェックの属人化を防げます。

担当者の業務を効率化でき、審査体制の強化も実現します。

2023年5月末からChatGPTとAPI連携し、契約書の修正をサポートする「条文修正アシスト機能」(オープンβ版)を提供開始しました。

主な機能
・自動レビュー機能
・条文検索機能
・ナレッジの蓄積
・ナレッジの共有
・比較機能
・契約書ひな形・書式集
・編集機能
・校正機能
・案件管理機能
利用料金

ChatGPT連携サービスを選ぶ際のポイント

ChatGPT連携サービスを選定する際は、下記のポイントをもとに比較検討しましょう。

チェックポイント【1】セキュリティ対策が十分か

安全に利用するためにも十分なセキュリティ対策がなされているかをチェックしましょう。

特に下記を確認しておくことをおすすめします。

・情報漏洩を防ぐ機能(マスキング機能など)が搭載されているか
・セキュリティポリシーやプライバシー保護規約の内容は十分に信頼性・安全性があるか

チェックポイント【2】制限・禁止事項を遵守しているか

ChatGPTによるコンテンツ生成は利用範囲に制限が設けられています。

AIツールの発展には目覚ましいものがありますが、ルール整備が不十分であることも事実です。

特に法律や金融、医療など専門知識を有する分野においてChatGPT連携サービスを用いたコンテンツや助言をそのまま活用するのは避けましょう。

ツールの選定においては、

・制限・禁止事項を遵守しているか

を確認することが重要です。

まとめ

現在多くのビジネス向けChatGPT連携サービスが登場しています。

資料生成だけにとどまらず、営業や契約書のレビューなどさまざまな用途に利用できます。

導入するサービスを決定する際はセキュリティ対策や制限・禁止事項が遵守されているかを確認することが重要です。

本記事を参考にChatGPT連携サービスを自社のビジネスに役立てましょう。

※この記事は、2024年1月時点での情報です。